NO.10403363

0 名前：徳島県出身：2005/05/11 01:17

西日本のマンハッタン・大阪市北区について語ろう。

現在では西日本のマンハッタンですが、超高層ビル完成ラッシュとなる大阪2011年問題以降は全日本のマンハッタンに飛躍する。
現在の高層ビル数の２倍に増えるため。

現在の「日本のマンハッタン」西新宿がある東京の超高層ビルは2011年以後、供給過剰となり大阪でいうＷＴＣや「りんくうビル」のような空室王国になる。

51 名前：名無しさん：2008/03/03 13:13

神奈川県、鶴見区で90m以上の高層マンション建設ラッシュが進む。

大阪府とは差が開くばかり。

52  名前：投稿者により削除されました

53 名前：名無しさん：2008/05/05 15:51

高層ビルの本数が横浜市鶴見区に抜かされた大阪市北区。

今や高層ビルの建設ラッシュが進む横浜市鶴見区こそが(東京を除く)日本のマンハッタンというべき。

54 名前：名無しさん：2012/11/15 10:42

>>32
東京都０３
横浜市０４５
大阪村０６６６６６
神戸村０７８２２２

55 名前：名無しさん：2013/05/11 10:50

大阪市は北区・中央区・阿倍野区で高層ビル建設ラッシュがあるが、全部足しても横浜市鶴見区で計画されている高層マンションの本数より少ない。

横浜市は鶴見区での高層マンション建設ラッシュで大阪市とは差が開くばかり。

56 名前：名無しさん：2013/05/11 10:50

最低賃金アップで経済効果 中小に利点、労働総研試算

全労連系の労働運動総合研究所（労働総研）は２６日、
賃金の最低限度額を定める最低賃金（最賃）を時給１０００円に一律で引き上げた場合、
消費が拡大し、国内の生産額が年間約２兆６０００億円増えるとの試算を発表した。
最賃引き上げは中小企業の経営に打撃を与えるとされているが、
労働総研は「消費拡大の効果はむしろ中小企業に顕著に表れ、利点は大きい」と分析している。 　
労働総研は厚生労働省の統計から、
現在１０００円未満の時給で働いている労働者を約６８３万人と算出。
全員を１０００円にすると賃金支払総額は年間約２兆２０００億円増える。
このうち税金や社会保険料などを差し引くと消費支出が１兆３０００億円増え、
波及効果で国内生産額の増加につながるという。 　
労働総研は「低所得者層の消費は食料品や服、教育関連に向かう割合が多いが、
こうした産業は中小企業が支えている」と説明している。

57 名前：匿名さん：2024/02/02 07:04

日本のチンハッタン・大阪市住之江区

58 名前：匿名さん：2024/02/18 10:39

それ、東住吉やろ